株のストップ高の値幅制限【基準値段ごとの数字をすべて掲載】

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株では大幅な値動きで市場が混乱するのを避けため、「ストップ高」という措置があります。

このストップ高には「値幅制限」というがあり、それに株価が達すると発動するのです。

そこでこの記事ではストップ高の値幅制限をすべて記載。

いくら株価が上昇したらストップ高になるのかを丁重に解説していきます。

また、ストップ高になった銘柄がどのように証券会社や投資家に分配されるのかも知ることも可能です。

株のストップ高の値幅制限一覧

株のストップ高の値幅制限は「基準値段(通常前日の終値)」によって決まります。

基準値段ごとの値幅制限は次のとおりです。

H3 100円未満~10,000円未満のケース

基準値段値幅制限
100円未満30円
200円未満50円
500円未満80円
700 円未満100円
1,000円未満150円
1,500円未満300円
2,000円未満400円
3,000円未満500円
5,000円未満700円
7,000 円未満1,000円
10,000円未満1,500円

10,000円以上~1,000,000円未満のケース

基準値段値幅制限
15,000円未満3,000円
20,000円未満4,000円
30,000円未満5,000円
50,000円未満7,000円
70,000円未満10,000円
100,000円未満15,000円
150,000円未満30,000円
200,000円未満40,000円
300,000円未満50,000円
500,000円未満70,000円
700,000円未満100,000円
1,000,000円未満150,000円

1,000,000円以上~50,000,000円以上のケース

基準値段値幅制限
1,500,000円未満300,000円
2,000,000円未満400,000円
3,000,000円未満500,000円
5,000,000円未満700,000円
7,000,000円未満1,000,000円
10,000,000円未満1,500,000円
15,000,000円未満3,000,000円
20,000,000円未満4,000,000円
30,000,000円未満5,000,000円
50,000,000円未満7,000,000円
50,000,000円以上10,000,000円

値幅制限の具体例

例えば、基準値段が800円であれば1,000円未満の制限値幅が当てはまります。

よって、800円から150円上昇して950円になるとストップ高です。逆に150円下降して650円になるとストップ安になります。

基準値段が3,000円のケースであれば5,000円未満の制限値幅が当てはまります。

そのため、3,000円から500円上昇した3,500円になるとストップ高です。逆に3,000円から500円下がった2,500円になるとストップ安になります。

このように基準値段ごとに決められた制限値幅いっぱいまで株価が上昇するとストップ高が発動となるのです。

ストップ高の値幅制限は拡大して4倍になることがある

ストップ高の値幅制限は拡大して4倍になることがあると知っておきましょう。

値幅制限が拡大する条件は以下に2営業日連続で当てはまった場合です。

値幅制限が拡大する条件
  1. ストップ高(安)となり、かつ、ストップ配分も行われず売買高が0株  
  2. 売買高が0株のまま午後立会終了を迎え、午後立会終了時に限りストップ高(安)で売買が成立し、かつ、ストップ高(安)に買(売)呼値の残数あり

出典:日本取引所グループ

上記を要約すると2営業日連続でストップ高(ストップ安)になり、株の売買がされなかった(出来高が無かった)という意味です。

例えば、100円の株が30円値上がりして130円になりストップ高となったとしましょう。

翌日もさらに30円値上がりして160円になり2日連続でストップ高なりました。

この場合、翌日からストップ高の制限値幅が拡大され4倍になります。

よって、「30円×4=120円」となり制限値幅は120円まで拡大します。

「160円+120円=280円」となり、280円まで上昇しないとストップ高になりません。

このルールを知っておかないと思わぬ値段で約定してしまうので注意です。

とくに成行で注文していた場合、制限値幅の拡大によって想定よりも高値で買ってしまうということもあります。

2日営業連続でストップ高になったら成行での買いは慎重にするのがおすすめです。

ストップ高になるとどうなる?比例配分について解説

ストップ高になるとどうなるかですが一旦上昇がストップし、「比例配分」によって各証券会社に株が分配されます。

比例配分とは各証券会社の注文量に応じて1単位(100株)ずつ株を配分するというルールです。例えば、以下の3社で合計3,000株の注文が銘柄Xに出ているとしましょう。

各社の注文数の内訳
  • A社:1,500株
  • B社:1,000株
  • C社:500株

上記の場合、まずは一番注文数の多いA社に銘柄Xを100株を分配し、次に2番目に注文数の多いB社に100株を分配し、最後にC社に100株を分配します。この手順を繰り返して3,000株の注文を消化していくのが比例配分です。

よって、注文数が多い証券会社ほど多くの株数を獲得できます。

なお獲得した株を投資家にどう分配するかは証券会社によって異なります。この点については次章で解説しています。

ストップ高銘柄の分配方法は証券会社によって異なる

ストップ高銘柄の分配方法は証券会社によって異なります。

ただし、一般的には成行注文と発注時刻を優先する証券会社が多いです。

例えば、「ネオモバ(SBIネオモバイル証券)」だと以下の順番で優先されます。

ネオモバのストップ高銘柄の分配順
  1. 成行注文
  2. 制限値幅の指値注文

上記の順番で原則1注文ごとに1単位ずつ配分され、この手順を繰り返して注文を消化していきます。

なお、同じ注文の優先順位は発注時刻です。

成行注文どおしであれば発注時刻が早い人から約定されるということです。

発注時刻が同じであれば抽選によって優先順位を決定します。

ストップ高銘柄の分配方法は上記のような方法をとってる証券会社が多いです。

とはいえ、すべの証券会社に当てはまる訳ではありません。

「GMOクリック証券」のような注文数量で決める会社もあります。

GMOクリック証券のストップ高銘柄の配分方法
  1. 注文数量の多い投資家から1単位ずつ配分
  2. 割当数量が無くなるまで「1」を繰り返す

上記のような注文数量で決める会社もあるのでお使いの証券会社がどのようなルールを強いているか一度調べておいてください。

ストップ高になった銘柄は翌日に買うべきか?

ストップ高になった銘柄は翌日に買うべきかですが無理して買う必要はありません。

その後も上昇するかは分からないからです。

ストップ高になった銘柄は上方修正や業績拡大などによって好材料が出ているケースが多いです。このため、将来の上昇を期待されて買いが集まっている状況です。

しかし、期待は期待に過ぎないことも多々あるのです。

企業の実際の価値に対して過剰な期待が集まっているケースも否定できず、そうであった場合は株価が急激に下落することがあります。

このため、ストップ高になったからといってその後上昇するかは確約されている訳ではありません。買う時は様々な角度から分析して慎重に実行したいです。

まとめ

ストップ高の制限値幅は基準値段によって予め決まっています。

基準値段から制限値幅いっぱいまで上がるとストップ高となるのです。

なお、2営業日連続でストップ高となり売買がない状態となると制限値幅が4倍に拡大します。成行注文を出していると思わぬ高値で約定するケースがあるので注意しましょう。

ストップ高となった銘柄は比例配分によって各社証券会社によって分配されます。

このため、注文量の多い証券会社ほど多くの株数を獲得可能です。

その後は各証券会社の定めたルールによって投資家に配分されることになります。

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