「株の空売り比率の過去最高値が知りたい!」
この記事は、空売り比率の過去最高値がいくつなのかを知りたい人に向けて書きました。
また、空売り比率の使い方や確認方法も解説しています。
当記事を読んで、空売り比率を実践的に使いこなせるようになりましょう。
目次
株の空売り比率の過去最高は54.7%!
株の空売り比率の過去最高値は2022年10月28日に記録した54.7%です。
空売り比率が50%を超えるのは、はじめて50%台をつけた2018年3月23日の50.3%から数えても数回程度です。
そのため非常に高い数値となっています。
そもそも空売り比率とはどんな指標なのか?
空売り比率とは、1日の合計売り金額に対して空売り代金がどれくらいあるかを示した指標です。
計算式は以下のとおり。
空売り比率=空売り金額÷1日の合計売り金額×100
例えば、空売り金額が30万円で1日の合計売り金額100万円の場合なら次のように計算します。
30万円÷100万円×100=30
上記の場合、空売り比率は30%です。
空売り比率は株式相場でどう使うのか?
空売り比率は相場の過熱感を判断する指標です。
一般的には以下のように判断されます。
- 20~30%が通常の状態
- 20%を切ると高値圏
- 30%を超えると底値圏
信用取引(空売りと信用買い)には保有期限があります。例えば、制度取引だと6ヶ月以内に決済しないといけません。
決済するときは反対売買をするため、反対売買する投資家の人数が多いと相場を動かす原動力となります。
例えば、空売りをしている人が反対売買をするときは「買い」をするため、「買い」の反対売買をする投資家が多いと相場を上昇させる要因となるのです。
空売り比率が20%を切っている状態は信用買いが多い状態です。よって、買いの反対売買である「売り」によって下落が起こる可能性があります。
空売り比率が30%を超えているときは空売り(信用売り)が多い状態です。よって、売りの反対売買である「買い」により上昇が起こる可能性があります。
このように、空売り比率を確認することにより相場の過熱感を確認でき、反対売買による相場の逆行を捉えられる可能性があるのです。
空売り比率の数値は近年上昇している
ひと昔前で空売り比率の数値は20~30%が平均というのが主流でしたが、近年上昇しており40%台で推移していることも珍しくありません。
以下は、この記事を執筆している2022年11月から直近3年分の空売り比率のチャートですが、40%台で推移していることも多いのが分かるかと思います。
昔に比べて空売り比率が上昇した理由は以下の2つにあるとされています。
- 信用取引の回転売買ができるようになった
- 空売り規制が緩和された
信用取引の回転売買ができるようになった
2013年1月から信用取引の「証拠金規制の緩和」が採用されました。
従来は信用取引の際に担保にする証拠金は、現金や株式を受け渡すまで使いまわすことができなかったのです。
しかし、証拠金規制の緩和によって信用取引で証拠金を再利用することが可能になりました。それによって、回転売買ができるようになったのです。
回転売買をすると空売りの数が増えるため、結果的に空売り比率の上昇に繋がっていると言われています。
空売り規制が緩和された
2013年11月から「空売り規制の緩和」が導入されました。
空売り規制の緩和とは、「空売り規制」の対象となるのは「トリガー接触銘柄(当日の基準価格から10%以上下落した銘柄のこと)」のみにするというものです。
空売り規制とは、当日基準価格から10%以上下落した銘柄に51単元以上の新規売りが出来なくなる規制です。
従来はすべての銘柄が51単元以上の空売りが禁止でした。
しかし、空売り規制の緩和が導入されてからはトリガー接触銘柄のみとなりました。
その結果、取引量が増えて空売り比率の上昇に繋がっていると言われているのです。
空売り比率の確認方法
空売り比率はインターネットで検索すれば簡単に確認できます。
例えば、チャートであれば以下がオススメです。
上記のサイトでは空売り比率のチャートだけでなく、日経平均株価のチャートも同時に表示されているため比較しながら相場を分析できます。
また、以下のように表によって、データをまとめてくれているため非常に分かりやすいです。
業種別の空売り比率のデータを取得したいなら、「日本取引所グループ」を利用しましょう。
日本取引所グループではほぼ毎日データを更新しており、以下のように業種種ごとの空売り比率も確認することができます。
まとめ
株の空売り比率の過去最高は54.7%です。
50%を超えることは滅多にないため54.7%は非常に高い数値です。
そして、空売り比率は基本的に次のように判断します。
- 20~30%が通常の状態
- 20%を切ると高値圏
- 30%を超えると底値圏
そのため、30%を大きく超えたら「買い」と判断しがちですがそれはオススメできません。
近年では空売り比率が上昇している傾向にあり、40%で推移していても相場が下がらないことも多いからです。
よって、空売り比率はあくまで目安としてその他の指標と組み合わせて多角的に相場を分析していくことをオススメします。
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