空売りの手数料が高いのは本当か?高いとされる理由について解説

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空売りの手数料は現物取引に比べて高いです。理由は、現物取引にはない貸株料や逆日歩といった手数料が存在するからです。

しかし、信用取引の売買手数料が低いネット証券を中心に空売りを行うことでその差を小さくすることができます。

空売りのメリットを考慮すると、空売りは対策次第で価格下落局面の最適解になりえます。

空売りの手数料は高い?

デイトレやスキャルピングを含む株取引を行う方の中には、空売りは手数料が高いと感じられている方も多いのではないでしょうか?

結論から言うと、空売りの手数料は高くなる可能性があります。

しかし、空売りを行うにあたって手数料の種類や相場を理解し、手数料が抑えられる信用口座を開設して利用したり、手数料が高くなりそうな銘柄への投資は避けたりすることで対策ができるのです。

空売りの手数料の種類と費用目安

空売り手数料が高くなる理由を解説する前に、空売りの手数料の種類とその相場観を養っておくことは非常に大切です。

信用取引の手法の一つである空売りには大きく分けて以下の3つの手数料が必要です。

  • 貸株料
  • 逆日歩
  • 売買手数料

ここからは、空売りにかかるそれぞれの手数料の解説と費用の目安を紹介していきます。

貸株料

貸株料とは、信用取引である空売りの仕組み上発生する手数料の一つです。

空売りを行うには、自己資金以上の株式を用意する必要があります。ここで、株式を調達するのが証券会社です。投資家は、その株式を売ることによってはじめて空売りが始まるのです。

証券会社が空売りを行う投資家に対して行うレンタル料金のことを貸株料といい、その費用は証券会社ごとに異なっています。

貸株料の費用は以下の表を参考にしてください。

証券会社貸株料
SBIネオトレード証券1.10%
LINE証券1.15%
SMBC日興証券1.15%
楽天証券1.10%
GMOクリック証券1.10%

貸株料の目安は年率1.10~1.15%が相場となりそうです。(2022年1月15日時点)

逆日歩

信用取引において信用買いよりも空売りの比重が多くなると、証券会社が空売りをする投資家に貸すことができる株式が不足します。

その時に、証券会社は機関投資家から株式を借りてくるのです。そのときに発生するのが品貸料です。

逆日歩(ぎゃくひぶ)とは、この品貸料を補うために空売り投資家が負担する手数料のことを言います。逆日歩は、株式不足が続く限り毎日かかる手数料です。

また、料金の大きさは機関投資家からの入札額によって異なるため、一般的に逆日歩の費用の目安となる数値はありません。

売買手数料

売買手数料とは、現物取引同様に株式の売買によって必要になってくる手数料です。

一般的に、信用取引における売買手数料は、現物取引における売買手数料よりも安くなる傾向があります。

また、売買手数料の設定は証券会社ごとで決定されています。さらに、一つの証券会社の中でもサービス内容やプランの違いによって売買手数料が変化してきます。

信用取引において売買手数料は、投資家にとって多くの選択の余地がある手数料であると言っても過言ではないでしょう。

証券会社ごとの信用取引における売買手数料の目安は以下の通りです。

証券会社売買手数料
SBIネオトレード証券0円
LINE証券0円
SMBC日興証券0円
楽天証券0円~385円
GMOクリック証券0~264円

ネット証券の多くは、信用取引における売買手数料を0円にしている場合が多いです。

相場は取引金額によっても変わってきますが、証券会社によって売買手数料は無料で空売りができます。

空売りの手数料が高いと言われる理由

ここまで空売りに必要な手数料と相場を紹介してきました。確かに空売りは、現物取引に比べると、貸株料や逆日歩といった独自の手数料がかかってきます。

また、特別空売り銘柄への投資をしていること、利益が手数料に対して低いことも手数料が高いことの要因となっていると言えます。

貸株料や逆日歩が高い

空売り手数料が高いと言われる理由の一つに、貸株料という現物取引ではかからない費用があることが挙げられます。

ネット証券における貸株料の目安は年率1.10~1.15%が相場でしたが、証券会社によっては貸株料が2%以上かかるケースもあります。

特に窓口での取引を主として行っている証券会社では、貸株料が高くなる傾向があるので注意が必要です。

また、空売り取引を行う銘柄が逆日歩の対象になっている場合は、長期保有することで手数料が大きくなるリスクがあります。

流動性が高い銘柄への投資、証券会社の選択をするようにしましょう。

特別空売り銘柄への投資をしている

信用口座を開設して空売りを行うときに、制度信用取引や無期限信用取引などのほかに一日信用取引短期信用取引といった種類が選択できます。

これらの種類は、貸株取引の開始から買戻し決済までの期間によって決められています。

決済期間までが6か月間の制度信用取引や無制限の信用取引では、空売り可能な銘柄が限定されています。

そこで、一日信用取引のみ選択できる銘柄から制度信用取引を行う場合にかかる手数料として「特別空売り手数料」が挙げられます。

この手数料は貸株料と違い銘柄の需要の大きさによって変動します。

知らず知らずのうちにこの手数料が大きなリスクとなってしまっている場合があるので注意が必要です。

利益が出ていない

空売り手数料が高いと言われる理由として、利益が手数料負けしているという場合が挙げられます。

信用取引では、無期限信用取引を選択しない限り取引に期限があります。

一方、現物取引では売却の期限はもちろんありません。そのため、利益確定や損切りをせずに保有するという選択をすることができます。

取引期限が限定されていて、かつ現物取引にはない手数料がかかっている信用取引の場合、利益に対しての手数料の割合が薄くなってしまうことが考えられます。

しかし、信用取引は自己資金に対してレバレッジをかけることが可能です。

リスク許容度の範囲内でレバレッジの活用をして利益率を上げることで手数料の負担の大きさをカバーしましょう。

売買手数料が抑えられる信用取引の証券口座

空売りの手数料には、貸株料と逆日歩、売買手数料がありました。その中でも、手数料の幅が大きく、投資家自身が選択可能な手数料として売買手数料が挙げられます。

以下は、売買手数料が業界最安値クラスのおすすめ証券会社です。

  • SBIネオトレード証券
  • LINE証券
  • 楽天証券

空売りの投資期間や銘柄、ボラティリティ(変動率)によって証券会社ごとに用意しているコースが異なります。

取引頻度が多いデイトレやスキャルピングを行う方は、可能な限り信用取引の売買手数料が無料の証券会社を利用しましょう。

空売りするなら手数料が安い証券会社を利用しよう

近年のネット証券の台頭により、現物取引では一定額まで売買手数料が無料になる動きが活発化しています。その流れを受けて信用取引でも、売買手数料を無料化する動きが見られるようになりました。

空売りの手数料は、売買手数料のほかに、現物取引ではかからない貸株料、手数料総額が大きくなるリスクをはらむ逆日歩があります。

確かに手数料の総額は、現物取引に比べて大きくなるかもしれません。

しかし、手数料が少しでも安くなるように証券会社の信用取引における手数料を調べたり、手数料の負担率が下がるようにレバレッジをかけて取引を行ったりして対策や工夫をすることで、株価下落局面で資産を増やすための最適解になりえるのです。

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