空売り・信用買いの残高情報から何が推測できるか

株価データの一種に、信用取引のデータがあります。

主に信用売り（空売り）と信用買いの残高を示しているのですが、これは信用取引をする人にも、そうでなく現物取引をする人にも、一定の参考となる情報です。

そんな空売り・信用買いの残高情報からは、何が推測できるのでしょうか？

空売り・信用買い残高の見方

ではまず、空売り・信用買い残高の見方について、ご紹介しましょう。

以下の画像１は、ある日のある銘柄の株価情報を示しています。

そして画面を下にスクロールしたものが以下の画像２ですが、左下に赤線で囲った部分が見えるでしょう。これが、信用取引のデータです。

そしてその部分を拡大したものが、以下の画像３です

信用取引は、担保を差し出し株や現金を借りておこなう取引です。

そして画像３のうち「信用売残」は、株を借りて空売りしたが、まだその返済が済んでいない分の株数を示します。

決済方法には、同銘柄・同株数の株式を買い戻す方法と、現渡し（もともと所有しているか、他の方法で取得した同銘柄・同株数の株式を返済すること）という方法があります。

一方の「信用買残」は、お金を借りて買ったが、まだそのお金の返済が済んでいない分の株数を示します。

決済方法には、買い建てた株を売って現金化する方法と、現引き（手元にある資金で株式を引き取ること）という方法があります。

空売り・信用買いの残高情報から推測できること

それでは、この空売り・信用買いの残高情報からは、何が推測できるでしょうか。

一番重要な点は、「借りた株や現金を返済するために一定の反対売買がおこなわれる」という点です。

これは以下のような目的でおこなわれます。

・空売り残がある→借りて売った株を、買い戻して返済

・信用買い残がある→借りた現金を、その現金で買った株を売って返済

それぞれ前述したように、現渡しと現引きという決済方法があり、すべてが反対売買につながるわけではありません。

しかしながら、現渡しや現引きができるならば信用取引をする必要性が小さいこともあり、やはり反対売買の需要が一定以上あることは事実です。

したがって、「空売り残高が多い→後の買い需要が高い」「信用買い残高が多い→後の売り需要が高い」と考えられることが一般的です。

なお、信用取引には「制度信用取引」と「一般信用取引」があり、前者は取引所が定めたルールに則った信用取引で、後者は証券会社各自が定めたルールに則った信用取引です。

そして制度信用取引の場合、返済期限は原則６ヶ月以内となっています。つまり６ヶ月以内には、一定の反対売買がおこなわれるのです（一般信用取引の返済期限は基本的にもっと長い）。

さて、それでは再び、先ほどの画像３をご覧ください。

「信用売残」「信用買残」の下に、「貸借倍率」という項目がありますが、これは「信用買残÷信用売残」で求められる値で、信用買い残高が信用売り残高の何倍あるか、を算出したものです（これは「取組倍率」「信用倍率」と呼ばれることもあります）。

そして、この値からも推測できることがあります。

一般的な傾向として、空売りよりも信用買いの方がおこなわれやすいため、この値は基本的に１倍を超えます。

しかし、それが１を大きく超えている場合は、信用買い残高の比率が高いため、株価が上昇しにくいと考えられるのです。

逆に、それが１に近い、もしくは１倍台の時は、空売り残高の比率が高いため、株価が上昇しやすいと考えられます。

以上までをまとめると、以下のようになります。

・空売り残高が多い・貸借倍率が低い→後の買い需要が高く、株価上昇が見込まれる

・信用買い残高が多い・貸借倍率が高い→後の売り需要が高く、株価下落が見込まれる

注意点

ただし、以上が示しているのは、あくまで傾向です。そして、以下のような判断をすることも可能です。

・信用売り（空売り）残高が多い→今後の株価下落を予想している人が多い

・信用買い残高が多い→今後の株価上昇を予想している人が多い

したがって、現物取引をしている人も含めて考えた場合、反対の値動きを見せる可能性も十分にあります。

また、反対売買はすぐにおこなわれるわけではありません。ですから短期的に見れば、空売り・信用買い残高情報は、あまり参考にならないともいえます。

ですから空売り・信用買い残高情報は、参考にしつつも、株価変動のあくまで一要因として捉えることが重要ではないでしょうか。

空売り・信用買いの残高情報からは反対売買の傾向がわかるが、それはあくまで一要因

信用売り（空売り）残高は、後に借りた株を買い戻す需要があることを示し、多い場合に株価上昇が推測できます。

信用買い残高は、後にその株を売って現金化する需要があることを示すため、多い場合に株価下落が推測できます。

そして、それぞれの残高の比率を示す「貸借倍率」も、そんな推測の参考になります。

しかし、それらの影響だけで株価が動くわけでもありませんので、参考にしつつ、あくまで一要因として捉えることが重要ではないでしょうか。