空売り比率の計算方法を1分でマスター【使い方や注意点も解説】

「空売り比率の計算方法を知りたい！」この記事はそうした人に向けて書きました。また、指標の数値の目安や使い方、注意点まで解説しています。お読み頂ければ、空売り比率をトレードの役に立てられるようになりますのでぜひ参考にしてください。

空売り比率の計算方法はとてもシンプル！

空売り比率の計算方法は「信用売り（空売り）金額÷売り注文の合計金額×100（％）」となります。例えば、以下のケースで計算してみましょう。

信用売り（空売り）金額：2,000万円
売り注文の合計金額：1億円

この場合、「2,000万円÷1億円×100＝20」となり、空売り比率は20％です。よって、売り注文の合計金額の20％は空売りだったということになります。残りの80％は買い手の決済の売りです。

なお、実際の数字は「日本取引所グループ」が「空売り集計」として出しており、このデーターの「価格規制あり・なし」を合計したものが空売り比率となります。

上記のケースであれば、価格規制ありが36.4％で価格規制なしが7.6％です。合計して「36.4％＋7.6％＝44％」となり、空売り比率は44％になります。

空売り比率はどう使う？その目安

空売り比率の使い方ですが、20％を切ると高値圏でなったと判断し、30％を超えると底値圏になったと判断するのが一般的です。

空売り比率は、信用取引において空売りをされたまま買い戻されてない株がどれくらいあるかを見る指標です。よって、数値の大小によって次の予想ができます。

空売り比率を使った相場の予想の仕方

数値が低い：買いの決済売りが多く天井打ちの可能性
数値が高い：空売りが多く買い戻しによる上昇の可能性

空売り比率の数値が低いということは空売りの数が少なく、買いの決済売りが多いことを意味します。買いポジションを手放す投資家が増えていることになりますので、相場が天井打ちになる可能性があると予想ができるのです。

空売り比率の数値が高い場合は空売りの数が多いことを意味します。

空売りは保有できる期限が決まっているため、いつかは買い戻されることになります。このため、空売り比率の数値が高くなるほど買い戻しによって、株価が上昇する可能性があると予想が可能です。

2013年以降は数字が高めになりやすくなっている

空売り比率で気をつけたいのが2022年現在は数字が高めになる傾向があることです。その原因は2013年に執行された2つの法改正です。

2013年にこの2つの法改正があった

信用取引での回転売買の可
空売り規制の緩和

2013年1月から信用取引の「証拠金規制の緩和」がされ、信用取引での回転売買が可能になりました。従来は証拠金を使いまわすことができませんでしたが、規制の緩和によって「信用売り→買戻し→信用売り→買戻し」と1日に何度も売買できるようになったのです。

2013年11月から「空売り規制の緩和」がされました。従来はすべての銘柄に空売り規制が適用されており、51単元以上の売りは禁止されていました。しかし、空売り規制の緩和あとは「トリガー接触銘柄（当日の基準価格から10％以上下落した銘柄のこと）」のみになったのです。これによって、空売りの利便性が高まり、その取引量が増えたと言われています。

以上、この2つの法改正によって2022年現在は空売り比率が高くなる傾向があります。そうしたことから空売り比率だけで判断せずに、他の指標やチャートなどを使い、多角的に分析していくことが求められます。