株のロスカット計算式【いくらになると強制決済されるのか？】

この記事は、「株のロスカット計算式」について書いています。

株を取引していると「強制決済」が気になるものです。強制決済はすべてのポジションが決済されるため、いつ発動されるかきちんと把握しておかないといけません。

当記事を読めば、株のロスカットについてすべて分かります。

株のロスカット計算式について

結論から言えば、株にはロスカット計算式の概念がありません。

そもそもFXのようなロスカットがないのです。

株は基本的に現物買いで取引します。現物買いの場合、株価が0円になればそれ以上の損失はありません。

それに対してFXでは「レバレッジ」を効かせることができ、口座資金以上の取引が可能です。よって、ときには口座資金にマイナスがでることもあります。

ロスカットは、口座資金にマイナスが出てしまわないようにする顧客を守るための措置です。

そのため、現物買いが中心の株では採用されていなのです。

ただし、株の信用取引では「追証」というものがあり、場合によってはすべてのポジションが決済されることもあるため、ロスカットと同じ状態になることもあります。

株の「追証」とはどのようなものか？

株の「追証」とは「追加保証金」の略称であり、「委託保証金」が不足してしまい追加入金が必要になった状態を指します。

信用取引では担保金として委託保証金が必要です。

この委託保証金は「委託保証金率」として計算され、その計算内には保有中の銘柄の損益も含むため、取引中に損失が発生すると不足してしまことがあるのです。

そうなると追証となり、不足した分の委託保証金を証券会社に支払わないといけません。

追証が発生するのはこんなとき

追証が発生するのは、委託保証金率が証券会社の決めた「最低保証金維持率」を下回ったときです。

最低保証金維持率は証券会社によって違います。

例えば、松井証券なら委託保証金率が20％を下回ると追証になります。SBIネオトレード証券なら25％です。

追証が発生したらどう解消すれば良いのか？

追証の解消方法は次の2つです。

証券会社の口座に追証額を追加入金すれば追証は解消されます。

建玉の決済で返済するという方法もあります。建玉の決済をするとその一部が返済に回され、追証の一部または全額が相殺されるからです。

決済によってどのくらい返済されるかは証券会社によって違います。

例えば、SBIネオトレード証券であれば30％が返済額となるため、決済額が50万円であれば15万円が追証の返済に回されます。

追証は自然解消されることはない

追証は自然に解消されることはないと覚えておきましょう。

相場が回復して委託保証金率が回復しても、追証額を支払わないことには解消されないのです。

例えば、最低保証金維持率が25％の証券会社で追証が発生したとします。このときの次のような状態になったとしましょう。

追証発生後に20％だった委託保証金率が相場の回復によって30％まで上がり、最低保証金維持率が25％を超えました。これによって追証も解消されるかと思う人もいるかもしれませんが、そうはなりません。

追加入金が建玉の決済で追証額を返済しないと追証は解消されないのです。

追証を解消しないとこんなデメリットがある！

追証は解消しないとは次のようなデメリットがあるため、目を通しておいてください。

すべてのポジションが強制決済される

追証の解消期限までに解消されないと、すべてのポジションが強制決済されます。

すべてのポジションであるため、現物取引と信用取引の保有中のすべての銘柄が対象です。

追証の解消期限は追証が発生してから翌々営業日までです。

時間はお昼の11時～0時が一般的ですが証券会社によって違うため、取引中の証券会社の公式サイト等で確認しておきましょう。

信用取引ができなくなる

追証を解消しないと信用取引を停止されます。

通常は追証を解消すれば信用取引は再開できますが、場合によっては再度申し込みをしなくてはいけないケースもあります。

その際は審査もあるため、審査落ちになって信用取引ができなくなる可能性も否定できません。

遅延損害金が発生する

証券会社によっては「遅延損害金」が発生します。

遅延損害金とは、支払い遅れによる罰則金のようなものです。

例えば、GMOクリック証券では年14.6％の遅延損害金が発生します。

遅延損害金は以下のように遅延日数によって発生するため、遅延日数が長くなるほど負担が大きくなります。

遅延損害金＝追証額×遅延損害金利率÷365×遅延日数

そのため、なるべく早めに追証を解消するようにしてください。

支払いの催促がある

追証を解消しないでいると証券会社から支払いの催促が来ます。

支払いの催促はあまり気持ちの良いものではありません。支払いが終わるまでずっとメールや電話での催促は続きます。

催促を無視し続けると、最終的に裁判所を通じての一括請求もあり得るので注意です。

まとめ

株ではロスカットがないため、ロスカット計算式という言葉そのものがないです。

ただし、信用取引では「追証」があります。

追証では、すべてのポジションが決済される事態も起こりうるので注意です。

追証が発生するのは委託保証金率が証券会社の決めた最低保証金維持率を下回ったときであるため、常に委託保証金率はチェックしておきましょう。