優待クロス取引で逆日歩が発生する？その具体的概要について解説

優待クロス取引を実行することによって、株式保有のリスクを低減しつつ株主優待制度の活用が実現できます。

ですが、優待クロス取引を行う際には「逆日歩」というコストが発生してしまう可能性があり、それらの点について注意して行わなければなりません。

今回の記事では、株式投資における優待クロス取引で逆日歩が発生するのか、などに関連した内容について説明していきます。

優待クロス取引とは

「優待クロス取引」とは、株主優待の取得を目的に、”同じ銘柄を同じ株数で現物株式の買い“と、”信用取引の売り“を同時に取引する投資方法のこと。

株式保有のリスクを押さえながら株主優待を受けられるようになります。

同じ価格で買いと売りポジションを持つことによって、株価が下がってもその分について空売りで利益を補填できるので、万が一株価が下落してしまっても価格変動のリスクを最小限に抑えながら株主優待の利益を享受することが可能です。

株主優待狙いで株式投資をする人にとって、最大の問題が株式保有期間の株価の下落による含み損の問題であり、優待クロス取引はこの問題について一定の解消をもたらす魅力的な取引の1つであると言えます。

逆日歩とは

「逆日歩」とは、空売りを実行する人が負担する空売り実行時には予見できなかった事由により発生する費用のことです。

空売りである信用売り残高が信用買い残高より多い状態で、空売り実行者に株式を貸し出している証券金融会社が貸し出す株式の不足を補うために機関投資家などから株を借りる際の調達費用として発生します。

この不足している株式の調達の際に発生する費用について、株式を貸し出している証券会社ではなく空売り実行者が負担するのが逆日歩という費用なのです。

逆日歩の発生は、空売りが市場全体で加熱している状況下で起きることが多いです。

例えば、空売り対象株式の発行会社の決算や財務状況などが悪化しており、売りが加速している状況などが挙げられます。

優待クロス取引で逆日歩が発生するのか

結論から言ってしまえば優待クロス取引を実行する銘柄によっては発生する可能性があります。

人気のない株主優待を提供している企業の銘柄であれば、優待クロス取引を実行しても逆日歩が発生する可能性は低いですが、人気の株主優待を提供している企業の銘柄であれば逆日歩が発生する可能性が高くなります。

人気の株主優待を発行している企業の銘柄の場合、権利付最終日に向けて優待クロスの実行を試みる人が増加し、証券会社は貸出希望者に株式を貸したくても自社で保有している分では足りず、金融機関などから不足分を調達しなければならないのです。

逆日歩以外で優待クロス取引に関わる費用について

前段落において逆日歩については説明しましたが、逆日歩以外で優待クロス取引に関わる費用には以下のようなものが挙げられます。

1. 現物株式の買い手数料　（現物株式を購入する際に必要となる購入費用）
2. 信用取引の売建手数料　（空売りを実行する際に必要となる売却費用）
3. 貸株料（信用取引では、注文を出した日から実際に返済した日までの賃貸料金を支払わなければなりません）
4. 現物株式と信用取引の配当金に関わる費用（現物株式の買いで受け取ることになる配当金と、空売りにより支払うことになる配当落調整金の差額を支払う必要があります。配当金については約20％ほどの税金、配当落調整金については売り方で受け取った配当金全額）

優待クロス取引を行う際には、逆日歩を含めて上記のような費用を支払う必要があるので、検討している人はこれらの内容についてきちんと押さえておいてください。

まとめ

株式の下落リスクを押さえながら株主優待の利益の享受が行える優待クロス取引は非常にメリットの大きい取引方法です。

しかし、複数の費用を負担しなければならない可能性が高く、以上の内容をしっかり押さえておく必要があります。