暴落する株を売却するタイミングはいつ?

「株が暴落した」というニュースを聞くことがありますが、株式投資をしていない人でもびっくりするぐらい大きく変動していることがあります。株式投資をしている人にとっては、不安になるような株価の動きになっている時もあるでしょう。

以前、ニューヨークで暴落したというのをニュースで聞いた方から、保有している株式を売ったらよいのか、そのまま持っていた方がよいのか聞かれたことが多々ありました。

実際のところ、予測は難しく、確実な答えはありません。しかし、今回は、予期せぬ暴落した時に株式を売るタイミングを考えていきます。

暴落する株は売却した方がよいのか

暴落する株式を見ていると一体いつ止まるのか心配になってしまいます。気になってしまうから早く売ってしまおうと考える方も多いのではないでしょうか。

株式の暴落は、その株式の経営に関する影響で下がっている場合と、ただ市場の影響を大きく受けていて、連れて株価が下がっている場合とその両方の要因で下がっている場合があります。

市場の影響で、全体が大きく下げている中で暴落している場合は、一概には言えないのですが、まずは様子を見るのも良いでしょう。

相場環境や市場の影響で大きく暴落した場合は、反発する可能性も高いからです。

川合

大きく下げた反動で反発して上昇するという状況は、ここ最近では特に多い傾向があります。

株式を売却するタイミングを決めるのはいつがよい?

では、暴落している株の売却のタイミングについてですが、一つは暴落している影響がどこにあるのかによって判断する方法があります。

先ほどお伝えしたように、相場環境や市場の影響の場合は反発する可能性が高いため、すぐに売却せずに、少し様子を見てから「戻りが鈍い」と判断した時に売却を検討するということもできます。

市場の影響プラス、その株の会社の業績に影響してくる場合は、株価の戻りには時間がかかる可能性が高いと考えられます。

その場合は、「これ以上下げる前に」売却するということも一つの方法です。

また、その銘柄の株価が大きく下げた時後に、「反発して少し上がったたけれど、また下げてきた」という場合も売却を検討してもよいタイミングです。

株価が下がり続けていくという事は考えにくく、下げているけれども一旦下げ止まって、そこから上がることができず、また下げ続けていくということもあります。

川合

そのため、すぐに売らずに下がった場合にしまったと思っても、また次の売却のタイミングをどうするか検討することが必要です。

保有していたらどうなる?

自分の好きな会社に投資してその株が下がったとしても保有しておきたいという人もいると思います。

下げ続けていても、業績悪化などで上場廃止に抵触するようなことににならない限りは、株を保有し続けることができます。

大きく下がって何年も低迷していた株価が、ある材料をきっかけに大きく値上がりして数年前の株価まで戻ってきたということもあります。

下記のチャートは、2702:マクドナルドですが、2017年に暴落した時は、戻ると予想できた人はいたでしょうか。

もちろん、市場全体が大きく上げてきて、それに影響されて株価が上がっていくということもあります。

一方、業績悪化や四半期ごとの業績の提出などが遅れているなど、経営が危ない場合は、株式併合や買収、合併による株式交換などが発生する可能性があります。

川合

上記の場合は、一定の割合で交換後の株式を保有することができますが、最悪の場合は、上場廃止になる可能性もあるので、やはり大きく下がった株式の経営状況は気をつけて見ておいた方がよいでしょう。

損益通算を上手く利用する

株式は損益通算が可能です。暴落した株式を売却して出た損失を利益が出ている株式を売却すると損益通算ができますので、暴落した株式の損失を若干(利益の税金分)だけ軽減することができます。

株式の税金の計算は、1月〜12月で計算され、受渡日ベースで計算されます。

そのため、年末に暴落した株式を売却して損失がでた分を年末利益が出ている株式を売却して損益通算、もしくは特定口座の源泉徴収ありであれば、配当の税金で損益通算することができます。

ここで注意したいのは、株式の税金の計算は、受渡日ベースのため、年末に売却すると受渡日が翌年にまたがることがあります。

そのため、年内の受渡日はいつになるのかを確認し、そこから売却日を決めないと損益通算のため売却したのに、できないことが起こります。

まとめ

暴落する株式には、市場に影響されている場合と個々の銘柄による場合、両方の場合があるので、暴落している株式の影響状況を確認すること。

市場に影響されて大きく下げている場合は様子を見た方がよい。

個々の銘柄の業績等による株式の暴落は、売却しなくても注意して見ておいた方がよい。

利益が出ている株式を売却することで、損失を出した株式との損益通算ができるが、損益通算を行う場合は、受渡日に注意が必要。

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